事故災害を減らすために「KY」「安全教育」など多くの組織で対策を講じてこられていると思います。

そして、一定の効果は出るものの望んだ効果までは…、というようなお話をよくお伺いします。

「安全文化の醸成」は無事故体質につながり、ヒューマンエラーの防止などの効果があります。

ジェックは、事故災害を減らすために「安全文化の醸成」をご支援しています。

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また、以下「安全文化とは何か」「安全文化の醸成」についてご紹介しています。ご参考ください。


事故発生には「安全文化」が影響している⁉

組織文化の正体は、その組織に所属する大多数の人に根付いている「当たり前になっている考え方と行動習慣」です。つまり、「安全文化」とは「安全最優先が当たり前」という考えと行動習慣がその組織の組織文化となっていることです。「安全最優先が当たり前」になっていれば、当然、事故発生に細心の注意を払うため、事故の防止に繋がります。ここで注目すべきは「当たり前になっている」ということです。

現場でよく聞くお悩みと「安全文化」の関係

あなたの職場では次のような状況はありませんか?

より安全な環境を実現するための装置や機械の導入や、作業手順の見直しなどは行っているが、ヒューマンエラーによる事故や、ヒヤリハット事例がなくならない。

安全教育は継続的に実施しているが、マンネリ化、形式化している。

安全への取り組みは、主幹部署がリーダーシップを発揮して実施しているが、現場には受け身、やらされ感が感じられ、事業場が一体となった取り組みになっていない。

重大な事故が発生した訳ではないので、安全に対する問題意識、当事者意識の醸成が難しい。

なぜこのような状況になってしまうのか考えてみましょう

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ヒューマンエラーによる事故やヒヤリハット事例が自分事になっていない、が当たり前になっていないか。【安全文化の動機付けのポイント】

安全教育を実施してさえいれば(教育を受けさえすれば)よい、という認識が当たり前になっていないか。【安全文化の責任関与のポイント】

「現場のことをよく知らない人間が言うことは、話だけ聞いておけばよい」という現場の考え方が多くないか。安全への取り組みをする主幹部署も伝え方が一方的になっていないか。【安全文化の相互理解のポイント】

今まで大丈夫だったから、自分は大丈夫だろう、という思い込みが当たり前になっていないか。【安全文化の危険認知のポイント】

「安全文化の醸成」が解決につながる

このように、「現場の当たり前や本音」が「安全最優先といっても実際には効率も大事だから」や「上の言うことはとりあえず聞くが現場のことは現場が一番知っているので今まで通りでよい」等であれば、さまざまな打ち手の成果につながりにくくなります。この状況の解決には、現場や組織の当たり前を安全最優先に変える「安全文化の醸成」が必要になるのです。ジェックでは「安全文化の醸成」プログラム」をご用意しております。まずは下記より、資料をダウンロードください。

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そもそも安全文化とは

そもそも安全文化という考え方は、1986年に起こったチェルノブイリ原発事故をきっかけとして生まれました。事故の調査にあたった国際原子力機関(IAEA)の国際原子力安全諮問グループ(INSAG=International Nuclear Safety Advisory Group)により定義がなされました。その事故報告書の中で、事故の最終的な原因が「安全文化の欠如」と指摘されました。またその中で安全文化は「現場の安全問題がその重要性にふさわしい配慮を最優先で受けられるようにする、組織と個人の特徴や組み合わせである」と定義されました。それをジェックでは「組織事故の発生確率に大きな影響を与える組織文化」とお伝えしています。現在では原子力業界に限らず、幅広い分野で用いられています。

安全文化の8軸について

事故災害に大きな影響を与える安全文化ですが、慶応義塾大学大学院SDM研究科高野研一教授は8軸で表現しています。①動機づけ、②組織統率、③責任関与、④相互理解、⑤危険認知、⑥学習伝承、⑦作業管理、⑧資源管理と表しています。それぞれの定義や生じる不具合を下記の図にまとめています。

8軸

慶応義塾大学大学院 SDM研究科 高野研一教授が提唱。ジェックにて追記

 

目指すべき安全文化像

多くの人が安全最優先の価値観を持ち、安全確保に向けて取り組んでいる状態が望まれます。つまり生産性なども当然重要視されますが、「なによりも安全最優先が当たり前」「不安全行動を許さない」という基準を持った文化が求められます。そのためにも半世紀以上にわたって、人と組織の変革に携わってきたジェックでは、この8軸に整理しながら、安全文化の醸成の支援をしております。
まずは無料の相談会にご参加ください。→*相談会に参加してみる

なぜ今、安全文化なのか

コロナ禍による社会不安で情報拡散(誤情報も含めて)が加速し、事故等が起こった時の企業のダメージは以前よりも大きくなっています。企業の危機管理体制の見直しも図られていると思います。また、働き方改革で労働環境に対する意識の高まりもあり、職場での「心理的安全」も重要視されてきています。この「心理的安全」が「安全文化の醸成」にも関わってきます。例えば、事故につながりそうな状況を察知したにもかかわらず、「威圧的でこちらの言うことに耳を傾けてくれない上司」、「いつも忙しいといって時間をつくってもらえない上司」には、報告しようという気持ちが下がってしてしまうのではないでしょうか。

事故災害を防ぐためには、マニュアルやパトロールを増やしたり、安全教育やKYの時間を増やしたりと、様々な打ち手を講じていることと思いますが、意外と「コミュニケーションスキルの強化」や「リーダーの育成」等の打ち手は取られていないことが多いようです。安全文化を醸成するために8軸のどこに手を打っていけばよいのか、手の打ちどころを明らかにして進めていくので、今の打ち手もさらに効果的になるのでお勧めです。

安全文化醸成のメリット

今の打ち手がさらに効果的になることも大きなメリットです。それ以上に「根治療法」になることが最大のメリットです。根治療法であれば、継続性もあり、非常に費用対効果が高くなります。また文化醸成に向けてはノンテクニカルスキルが必須になります。ノンテクニカルスキルを体得することで、現場との関係性(現場スタッフと上司、現場と本部など)に心理的安全の場が生まれ、よりホンネに近い情報のやり取りが発生します。そうすることでより安全への投資効果を高め続けることに繋がります。
安全文化醸成を醸成をしたい、もっと詳しく聞きたいという方は無料の相談会にご参加ください。→*相談会に参加してみる

安全文化醸成までのプロセス

ここからは安全文化醸成までのプロセスをご紹介していきます。
大きくは、①文化の見える化、②原因究明・打ち手共創、③施策実行、④定期観測(振り返り)、の4つのプロセスに分かれます。

①文化の見える化

まずは定量調査、定性調査を通して、現状の文化を見える化していきます。ジェックの場合は、定量調査では安全文化の8軸で診断を行い、定性調査をインタビューで行います。
文化醸成を行う上では始めの一歩になります。

②原因究明・打ち手共創

見える化ができれば次は原因を特定していきます。例えば、階層ごとに分析をすることで、どこの段階で方針が詰まっているのかなど安全文化が欠如している真因を摘出します。その真因を解決するための打ち手を策定していきます。ジェックの場合は、診断結果の読み解き、打ち手策定をお客様と一緒になってご支援いたします。外部から客観的に見た視点でファシリテートいたします。

③施策実行

打ち手が決まれば実行です。文化できるメカニズムを押さえながら打ち手を実行するとリーダーシップなどのノンテクニカルスキルに着地することが非常に多いです。ジェックの場合は、ノンテクニカルスキルの強化プログラムを活用してご支援いたします。

④定期観測(振り返り)

施策実行の振り返りを定期的に実行します。振り返りの場合には、よかった点、その要因、できなかった点、その要因を振り返るようにしていきます。また文化の見える化も2年に一度など期間を決めて、実践することをお勧めいたします。

文化醸成をジェックに頼るメリット

まずは自社内でやってみるという方も多いと思います。最後にジェックに頼るメリットをご紹介します。

文化は企業の当たり前です。当たり前は自分たちでは気づきにくいものです。第三者が介入するからこそ円滑に進めることが可能になります。またジェックでは、人の行動変容、組織形成のメカニズム、風土改革のためのノンテクニカルスキルを半世紀以上研究、提供してまいりました。そんなジェックだからこそ、中核となる軸をぶらすことなく、ご支援することが可能になります。また外部活用により、第三者として客観的な関係性(中立的)を維持できるため、社内の「個人的な感情」や「組織的なしがらみ」の影響を受けにくく、変革の落とし穴を回避することに繋がります。
ぜひ一緒に事故災害のない現場を目指していきましょう!

 


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会社名 株式会社ジェック
創業 1964年6月
設立 1966年9月
資本金 27,200万円
代表者 代表取締役社長 葛西 浩平
業務内容 お役立ち道経営への変革支援
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2021年5月末現在